二級ボイラー技士過去問
令和8年4月公表
問34 (関係法令問4)

ボイラーの取扱いの作業について、法令上、ボイラー取扱作業主任者として二級ボイラー技士を選任できないボイラーは、次のうちどれか。
ただし、他にボイラーはないものとする。

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問題

二級ボイラー技士試験令和8年4月公表問34（関係法令問4）（訂正依頼・報告はこちら）

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二級ボイラー技士をボイラー取扱作業主任者として選任できないのは、伝熱面積が50m²の廃熱ボイラーです。

二級ボイラー技士を作業主任者として選任できるのは、原則として、取り扱うボイラーの法令上の伝熱面積の合計が25m²未満の場合です。

ただし、伝熱面積をそのまま使わないボイラーがあります。廃熱ボイラーは実際の伝熱面積の1／2、貫流ボイラーは1／10として計算します。

したがって、50m²の廃熱ボイラーは25m²となり、二級ボイラー技士では作業主任者になれません。

選択肢1. 伝熱面積が15m²の鋳鉄製温水ボイラー

二級ボイラー技士を選任できます。

このボイラーは、作業主任者の資格を決めるときの伝熱面積を特別に小さく換算する対象ではありません。

したがって、伝熱面積はそのまま15m²として考えます。

15m²は25m²未満なので、二級ボイラー技士を作業主任者として選任できます。

選択肢2. 伝熱面積が20m²の炉筒煙管ボイラー

二級ボイラー技士を選任できます。

炉筒煙管ボイラーの伝熱面積20m²は、そのまま作業主任者の選任基準に使います。

20m²＜25m²なので、二級ボイラー技士を作業主任者として選任できます。

選択肢3. 伝熱面積が24m²の鋳鉄製蒸気ボイラー

二級ボイラー技士を選任できます。

この場合の伝熱面積は24m²で、25m²未満です。

したがって、二級ボイラー技士を作業主任者として選任できます。

選択肢4. 伝熱面積が50m²の廃熱ボイラー

二級ボイラー技士を選任できません。

廃熱ボイラーのように、火気以外の高温ガスを加熱に利用するボイラーは、作業主任者の資格を決めるとき、実際の伝熱面積の1／2として計算します。

したがって、

50m²×1／2＝25m²

となります。

法令上、伝熱面積の合計が25m²以上500m²未満の場合は、特級ボイラー技士または一級ボイラー技士を作業主任者として選任する必要があります。

そのため、この廃熱ボイラーでは二級ボイラー技士を選任できません。

選択肢5. 伝熱面積が240m²の貫流ボイラー

二級ボイラー技士を選任できます。

貫流ボイラーは、作業主任者の資格を決めるための伝熱面積を、実際の伝熱面積の1／10として計算します。

したがって、

240m²×1／10＝24m²

となります。

24m²は25m²未満なので、二級ボイラー技士を作業主任者として選任できます。

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