二級ボイラー技士 過去問
令和8年4月公表
問34 (関係法令 問4)
問題文
ボイラーの取扱いの作業について、法令上、ボイラー取扱作業主任者として二級ボイラー技士を選任できないボイラーは、次のうちどれか。
ただし、他にボイラーはないものとする。
ただし、他にボイラーはないものとする。
このページは閲覧用ページです。
履歴を残すには、 「新しく出題する(ここをクリック)」 をご利用ください。
問題
反映中…
二級ボイラー技士試験 令和8年4月公表 問34(関係法令 問4) (訂正依頼・報告はこちら) (新しいタブで開く)
ボイラーの取扱いの作業について、法令上、ボイラー取扱作業主任者として二級ボイラー技士を選任できないボイラーは、次のうちどれか。
ただし、他にボイラーはないものとする。
ただし、他にボイラーはないものとする。
横にスクロールして続きを読む(本文にフォーカスして左右キー)。
- 伝熱面積が15m2の鋳鉄製温水ボイラー
- 伝熱面積が20m2の炉筒煙管ボイラー
- 伝熱面積が24m2の鋳鉄製蒸気ボイラー
- 伝熱面積が50m2の廃熱ボイラー
- 伝熱面積が240m2の貫流ボイラー
正解!素晴らしいです
残念...
画像拡大
この過去問の解説 (2件)
01
二級ボイラー技士をボイラー取扱作業主任者として選任できないのは、伝熱面積が50m²の廃熱ボイラーです。
二級ボイラー技士を作業主任者として選任できるのは、原則として、取り扱うボイラーの法令上の伝熱面積の合計が25m²未満の場合です。
ただし、伝熱面積をそのまま使わないボイラーがあります。廃熱ボイラーは実際の伝熱面積の1/2、貫流ボイラーは1/10として計算します。
したがって、50m²の廃熱ボイラーは25m²となり、二級ボイラー技士では作業主任者になれません。
二級ボイラー技士を選任できます。
このボイラーは、作業主任者の資格を決めるときの伝熱面積を特別に小さく換算する対象ではありません。
したがって、伝熱面積はそのまま15m²として考えます。
15m²は25m²未満なので、二級ボイラー技士を作業主任者として選任できます。
二級ボイラー技士を選任できます。
炉筒煙管ボイラーの伝熱面積20m²は、そのまま作業主任者の選任基準に使います。
20m²<25m²なので、二級ボイラー技士を作業主任者として選任できます。
二級ボイラー技士を選任できます。
この場合の伝熱面積は24m²で、25m²未満です。
したがって、二級ボイラー技士を作業主任者として選任できます。
二級ボイラー技士を選任できません。
廃熱ボイラーのように、火気以外の高温ガスを加熱に利用するボイラーは、作業主任者の資格を決めるとき、実際の伝熱面積の1/2として計算します。
したがって、
50m²×1/2=25m²
となります。
法令上、伝熱面積の合計が25m²以上500m²未満の場合は、特級ボイラー技士または一級ボイラー技士を作業主任者として選任する必要があります。
そのため、この廃熱ボイラーでは二級ボイラー技士を選任できません。
二級ボイラー技士を選任できます。
貫流ボイラーは、作業主任者の資格を決めるための伝熱面積を、実際の伝熱面積の1/10として計算します。
したがって、
240m²×1/10=24m²
となります。
24m²は25m²未満なので、二級ボイラー技士を作業主任者として選任できます。
参考になった数40
この解説の修正を提案する (新しいタブで開く)
02
関係法令に関する出題数10問のうち、「ボイラー取扱作業主任者」に関する問題です。
「事業者は、令第6条第4号の作業については、次の各号に掲げる作業の区分に応じ、当該各号に掲げる者のうちから、ボイラー取扱作業主任者を選任しなければならない。」
「一 取り扱うボイラーの伝熱面積の合計が500平方メートル以上の場合(貫流ボイラーのみを取り扱う場合を除く。)における当該ボイラーの取扱いの作業 特級ボイラー技士免許を受けた者」
「二 取り扱うボイラーの伝熱面積の合計が25平方メートル以上500平方メートル未満の場合(貫流ボイラーのみを取り扱う場合において、その伝熱面積の合計が500平方メートル以上のときを含む。)における当該ボイラーの取扱いの作業 特級ボイラー技士又は一級ボイラー技士免許を受けた者」
「三 取り扱うボイラーの伝熱面積の合計が25五平方メートル未満の場合における当該ボイラーの取扱いの作業 特級ボイラー技士、一級ボイラー技士又は二級ボイラー技士免許を受けた者」
「四 令第20条第5号イからニまでに掲げるボイラーのみを取り扱う場合における当該ボイラーの取扱いの作業 特級ボイラー技士、一級ボイラー技士、二級ボイラー技士又はボイラー取扱技能講習を修了した者」
(ボイラー及び圧力容器安全規則第24条第1項)
「イ 胴の内径が750ミリメートル以下で、かつ、その長さが1300ミリメートル以下の蒸気ボイラー」
「ロ 伝熱面積が3平方メートル以下の蒸気ボイラー」
「ハ 伝熱面積が14平方メートル以下の温水ボイラー」
「ニ 伝熱面積が30平方メートル以下の貫流ボイラー」
(労働安全衛生法施行令第20条第5号)
正解です。
ボイラーの伝熱面積の合計が25m2未満の場合ですので二級ボイラー技士をボイラー取扱作業主任者として選任できますので正解です。
正解です。
ボイラーの伝熱面積の合計が25m2未満の場合ですので二級ボイラー技士をボイラー取扱作業主任者として選任できますので正解です。
正解です。
ボイラーの伝熱面積の合計が25m2未満の場合ですので二級ボイラー技士をボイラー取扱作業主任者として選任できますので正解です。
誤りです。この問題の正答になります。
「二 火気以外の高温ガスを加熱に利用するボイラーについては、その伝熱面積に二分の一を乗じて得た値を当該ボイラーの伝熱面積とすること。」
(ボイラー及び圧力容器安全規則第24条第2項第2号)
廃熱ボイラー(火気以外の高温ガスを加熱に利用するボイラー)は、実際の伝熱面積に1/2をかけて求めます。
伝熱面積が50m2×1/2=25m2となり、25m2以上500m2未満の場合は、特級ボイラー技士及び、一級ボイラー技士をボイラー取扱作業主任者として選任しなければならないので誤りです。
正解です。
「一 貫流ボイラーについては、その伝熱面積に十分の一を乗じて得た値を当該貫流ボイラーの伝熱面積とすること。」
(ボイラー及び圧力容器安全規則第24条第2項第1号)
貫流ボイラーは、実際の伝熱面積に1/10をかけて求めます。
伝熱面積が240m2×1/10=24m2となり、25m2未満の場合ですので二級ボイラー技士をボイラー取扱作業主任者として選任できますので正解です。
「ボイラー及び圧力容器安全規則」 e-GOV(https://laws.e-gov.go.jp/law/347M50002000033)
「労働安全衛生法施行令」e-GOV(https://laws.e-gov.go.jp/law/347CO0000000318)
参考になった数6
この解説の修正を提案する (新しいタブで開く)
前の問題(問33)へ
令和8年4月公表 問題一覧
次の問題(問35)へ